https://www.businessinsider.jp/post-224102
社員を前にした親会社の社長は、｢グループの経営が厳しい状況にあります。不動産の賃借料の支払いも滞納している状況だ｣と窮状を説明。すぐにその場を去ったという。

その直後、ホテルの総支配人が｢組織のスリム化を図るため、従業員を半数程度にします。希望退職を募ります｣と切り出した。

集会から数週間後、男性は総支配人と人事責任者が同席する面談の場で、｢希望退職に応じれば、1カ月分の給与は多く支払う｣と説明された。

男性は仕方なく、希望退職を決めたという。

｢ホテルの経営が厳しいのは分かりますし、仮にこのまま働き続けられたとしても、ホテルが倒産したらどうしようもありません。身を守るためにも、転職するしかないと思いました｣

男性を含めて、20人以上いた新入社員は、全員が希望退職を選択したという。

男性が働いていたホテルでは、男性を含め半数がホテルを去ることになったが、正社員が減った分、アルバイトは増員している。希望退職した元社員が、引き続きアルバイトとして働いているケースもある

｢アルバイトを雇う金があるなら、なぜ解雇するのか。会社の方針には、歯がゆい思いがあります。元従業員の間では、『2021年の東京オリンピックでは人が必要で、それまではアルバイトとしてつないでおきたいからでは』と話しています｣