小学3年生の算数のテスト。
娘が「ごめんね、ママ点数悪かったの…」いうので（だからと言っていつも優秀ではないw）テスト問題見てみたら…

すみせん、母はこの問題の意味を理解できませんでした…。勉強しなおしますw
なおこの問題の正解はコメント欄にて…

【1位　変化がないとき】

・毎日同じことの繰り返しだと気づいたとき（20代男性、物流）
・同じような作業が一日に何回も続くとき（30代男性、理学療法士）
・同じ作業の繰り返しで、新しいことや突発的な仕事がないとき（40代女性、事務）
https://maidonanews.jp/article/14442311

https://realsound.jp/tech/2021/09/post-863481.html
壮大な企画を行った上で、最後には「お金は減ったけど楽しい企画だった」と締めくくったはじめしゃちょー。夢のある企画で仲間のYouTuberを巻き込み、視聴者に対してエンターテイメントを届ける企画力はさすがの一言だといえるだろう。

現在はチャンネル登録者数959万人（※9月19日確認時）と、ヒカキンに続く大台「1000万人突破」も近づいている。

最初のチャレンジャーが一気に5000万円以上を獲得するなど波乱の展開もあったようですが、その後はルールを改正して楽しく終わったようです。

巨人は移動スーツ着用が通例

一部抜粋
https://togetter.com/li/1773414
https://www.j-cast.com/2021/09/20420549.html

これは爆売れ間違いなしやでえｗ

https://mainichi.jp/articles/20210919/k00/00m/040/146000c
これらは「人」に着目した見方だが、昼間の人流が抑え切れていないなど疑問も残る。今回の事態をウイルス側から考えるのが、ワクチン開発に長年取り組んできた大阪大感染症総合教育研究拠点長の松浦善治教授（ウイルス学）だ。

（略）

多様なウイルスと格闘してきた松浦教授は「インフルエンザは季節性で新しい変異が少し入りながら冬に流行する周期を繰り返すが、新型コロナは非常に変異しやすい」と説明。「人間界に広がってまだ間もないので、人とウイルスがお互いに探り合いながら落としどころを探しているプロセスなのでは」と推察する。今回の感染急減も収束と拡大を繰り返す局面の一つと考えられるとし「感染が一時的に減少しても新たな波は来る」と警鐘を鳴らす。

ええんか…

どうしてこんなことに…

僕「え……そんなの聞いてないし方法も教わってないんですが………」

東京一極集中、東京一人勝ちの状況がコロナ禍で変わる可能性が出てきた。大企業を中心に本社を東京圏から首都圏外へ移転する企業が急増している。その移転先の上位は大阪府、北海道などと、人口や経済機能の全国への分散が今後加速するかも知れない。この背景には新型コロナ感染症の予防策としてテレワークが普及し、大企業を中心にテレワークという勤務形態が常態化した企業が増加したことにある。テレワーク制度は働き方改革の中で多くの企業が制度として設けていたにもかかわらず、その利用率は数パーセント程度であったが、2020年4月の緊急事態宣言の発出で半ば強制的にテレワーク利用率が増加し、その後この制度利用の継続意向が増加したという経緯がある。

　9月3日、帝国データバンクが「首都圏・本社移転動向調査(2021年1-6月間速報)」の結果を公表している。調査結果によると、21年1月から6月の間に判明した首都圏外へ本社を移転した企業の数は186社だった。6月時点で150社超となったのは過去10年間で初めてで、レポートでは「企業本社の首都圏外への転出の動きが加速している」と分析している。このペースが続いた場合、首都圏外への本社移転は年間300社を超えると推計され、300社を超えるのは02年の311社以来19年ぶりとなる。さらに、90年以降で最多を記録した94年の328社をも超える可能性が高いとレポートは見ており、11年ぶりの転出超過を予測している。

　転出先を見ると、「大阪府」が22社で最も多く、次いで「茨城県」の19社、「静岡県」16社、「北海道」14社と続いており、全国に分散しているようだ。レポートでは「今後は、インターネットを介した業務が可能なサービス業やスタートアップのほか、大手企業でもテレワークやジョブ型雇用の導入と併せて本社のあり方を見直す機運が高まるとみられ、21年後半から来年にかけて、首都圏外への本社移転を実施・検討する企業が増加する可能性がある」と分析している。コロナを契機に日本社会は大きく変容しそうだ。

https://www.zaikei.co.jp/article/20210914/638642.html

https://video.twimg.com/ext_tw_video/1439503202341330946/pu/vid/404x720/EwiGa3tjQroQvu3C.mp4

ワードで作れ

神戸市が明石駅に広告「神戸に住んだ方がええな。」　SNSで話題に
9/20(月) 13:35

「家どこ？って言われて神戸の方とかいうぐらいやったら　神戸に住んだ方がええな。」――。JR明石駅（兵庫県明石市）の構内に、こんな広告が貼り出された。SNSで「明石駅に貼るのけんか売りすぎてる」「神戸も明石も良い街」などと大きな話題になった。

人口が減少している神戸市の建築住宅局が、子育て世帯に市内に移住してもらおうと考えた企画。昨年度は市内外の駅に、普通のポスターの広告を貼ったが、あまり反響はなかったという。

　「白地に大きな文字だけを書けば、興味を持ってもらえるのではないか」。職員たちは6月ごろから約2カ月間かけて、思わず突っ込みたくなるような文言を、駅ごとにすべて異なるように22種類考えた。広告の右下には小さく「子育て支援住み替え補助金最大40万円」や「結婚新生活支援補助金最大30万円」「子育て支援住宅取得補助金120万円」と文言に合うPRしたい政策を記した。

　ほかにも、「補助金が出るから神戸に引っ越すん？とか言われて腹立つけど、当たってるもんな。」（阪神尼崎駅）▽「あぶなー。もうちょっとで神戸を引っ越し先の候補からはずすとこやった。」（JR大久保駅）▽「休みの日、たいがい神戸に行ってるもんな。神戸に住んだ方がええかな。」（山陽電鉄飾磨駅）▽「神戸に引っ越す理由なんかないわ！普通に考えたらな。」（JR姫路駅）――などの広告が、各駅に掲示された。

　隣接する明石市は、「中学校の給食費無料」「高校3年生まで医療費無料」「第2子以降の保育料無料」など子育て支援を積極的に打ち出し、近年は人口が増加。昨年には初めて人口が30万人を突破し、泉房穂市長は「子育てに関する施策を大きく充実させた結果」と分析した。

　神戸市の担当者は「少なくとも住み替えに対する補助金で、神戸は明石に負けていないはずだ」と対抗意識を燃やす。神戸市の住み替え補助金は、市外の子育て世帯が市内の賃貸住宅に入居する場合、「市内に2年以上、居住する意思がある」などの要件を満たせば、住み替え費用40万円を補助する。昨年度はこの助成金を使い、161世帯が市外から移住。今年度も昨年度を上回るペースで申請が増えている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c3601990bfe38669a8a2fdb669744d3faf6b5360

https://twitter.com/tatibana568/status/1439843322332266497?s=20

たしかにゲーセンで金捨てるくらいなら倍になって帰ってくるパチスロで使った方がいいよなｗ
(deleted an unsolicited ad)

日本テレビは20日、今年の大みそか特番について、『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで! 絶対に笑ってはいけないシリーズ』の放送を休止することを明らかにした。新たにお笑い特番『絶対笑って年越したい!笑う大晦日』(仮)を生放送する。

https://news.mynavi.jp/article/20210920-1976306/

ええんか？

転売用に獲る…ウナギの稚魚の死に因縁つけ管理役から150万円脅し取ったか 山口組傘下組織の関係者逮捕

愛知県田原市の暴力団関係者の男が逮捕されました。
逮捕されたのは、田原市の会社役員・藤村太一容疑者（43）です。


https://news.yahoo.co.jp/articles/defc07c8aa28d367ebfbc4a2b51f7c0450c29f88

https://diamond.jp/articles/-/282452



小中の国語と算数・数学を通じて、石川県・秋田県・福井県の3県が上位に位置している。

石川、秋田、福井の3県は、「記述式」問題の正答率が特に高い。それも、記述式の中でもより難易度の高い設問が、全国をさらに大きく上回っている。






トップ県と全国平均との差が出た理由は、普段の授業のあり方や家庭学習の仕方によるものと考えられる。単に式と答えを書くというだけでなく、その数式の意味を論理的に考え、それを自分の言葉でわかりやすく説明することを重視する算数の授業・学習が行われているかどうかが関係している。

上位の県は、特にこのような授業を学校単位で重点的に行っている傾向が高い。

〈中略〉

授業には講義型、問答型などさまざまな形があるが、石川と秋田は「対話型」の授業が多いことがうかがえる。学習指導要領で重視されている「対話的な学び」である。

「対話的な学び」とは、ただ正解を求めるのではなく、子ども同士が対話をしながら課題に対して試行錯誤し、解明を進めていくというような授業・学習のこと。

秋田県ではそのような形の授業を「探究型授業」と呼び、県内の小・中学校で行っている。これらの授業を丁寧に行うことで、無回答率（設問に対し、答えを書かなかった子どもの割合）も低くなってくる。